日本企業の特有な組織文化である「権威主義・責任回避」が、特に非管理職の従業員の働く上での幸福感を低下させ、不幸感を高める要因となっていることが明らかになった。 日本の就業者の「寛容性」は18か国・地域中2番目に低く、異質な他者と積極的に関わろうとしない傾向があり、職場における相互尊重の低下につながる要因となっている。 日本は、学習投資をしているにもかかわらず、他国と比較して仕事や働き方の選択肢が増えにくい傾向がある。

総合人材サービスを提供するランスタッド株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼CEO ポール・デュプイ）は、多くの企業が直面している「派遣社員の離職」問題に取り組み、派遣社員の定着を促すための方法を、無料のウェビナーにて4月19日（水）13時から開催することを発表しました。