【睡眠シンポジウム2023】組織の生産性向上には睡眠改善～事例と研究の紹介～

東京都墨田区に所在する株式会社ニューロスペース（以下、ニューロスペース　社長：小林 孝徳）は、SleepTech事業を展開し、テクノロジーを活用して人々の睡眠課題を解決する取り組みを行っています。この度、昨年に続き、睡眠シンポジウム2023を開催することになりました。

イベント概要

株式会社ワーク・ライフバランスとニューロスペースは共同主催で、「睡眠シンポジウム2023」を開催することとなりました。このシンポジウムは、睡眠の重要性を社会に啓蒙することを目的としています。イベントでは、組織の生産性向上に睡眠改善が最も効果的である理由や、企業事例、最新の労働経済学研究について紹介します。

■タイトル：【睡眠シンポジウム2023】～組織の生産性向上には睡眠改善が一番効果的な理由と企業事例や最新の労働経済学研究の紹介～

■URL：https://sleep-symposium2023.peatix.com/

■ 日時：2023年7月6日(木)：13時〜15時

■ 実施形式：オンラインイベント（ZOOM）

スケジュール（120分）

1. 開会の挨拶：株式会社ニューロスペース　代表取締役社長　小林孝徳 氏
2. 睡眠で国の生産性をあげる戦略　自由民主党厚生労働部会長　衆議院議員　田畑裕明 氏
3. 睡眠を確保している企業ほど業績がよい理由：慶應義塾大学商学部　山本勲 氏
4. 勤務感インターバル制度の重要性と効果　株式会社ワーク・ライフバランス　代表取締役社長　小室淑恵 氏
5. 実施企業登壇①旭化成株式会社　健康経営推進室室長　清水裕之 氏②三井住友信託銀行株式会社　常務執行役員　藤沢卓己 氏
6. 登壇者でディスカッションファシリテーター：株式会社ワーク・ライフバランス　代表取締役社長　小室淑恵 氏パネリスト：自由民主党厚生労働部会長　衆議院議員　田畑裕明 氏慶應義塾大学商学部　山本勲 氏旭化成株式会社　健康経営推進室室長　清水裕之 氏三井住友信託銀行株式会社　常務執行役員　藤沢卓己 氏株式会社ニューロスペース　代表取締役社長　小林孝徳 氏

今年の睡眠シンポジウムでは、国として睡眠時間の確保の重要性を戦略的に推進するため、自由民主党厚生労働部会長である田畑裕明先生が講演します。また、慶應義塾大学商学部の山本教授が関連する研究論文について解説します。

その後、株式会社ワーク・ライフバランスの小室淑恵社長が、勤務間インターバル制度の重要性と事例について紹介します。

第二部では、ニューロスペースが睡眠改善プログラムを導入した企業である旭化成株式会社の健康経営推進室室長である清水裕之氏が、企業での睡眠改善の意義、効果、健康経営や戦略マップにおける睡眠の位置づけ、従業員の声や現場の実際について紹介します。

さらに、勤務間インターバル制度を導入し成功した三井住友トラスト・ホールディングス三井住友信託銀行の藤沢卓己常務執行役員が、導入の苦労や壁に対する解決策などについて話します。

最後に、田畑先生、山本教授、小室社長、清水氏、藤沢氏、小林社長がパネル・ディスカッションを行う予定です。

以前の睡眠への価値観と美徳

日本は2018年以来、OECDの調査で世界で最も睡眠時間が短い国として認知されており、特に女性の睡眠時間が男性よりも短い唯一の国となっています。過去には高度経済成長期において同質性の高い仕事が多く、睡眠時間を削り仕事をすることが生産性に直結すると考えられていました。そのため、睡眠は生産性の敵と見なされ、寝ずに働くことが美徳とされていました。

現在の睡眠の価値観

しかし、最近の研究では、時代の変化に伴い、睡眠改善によって時間管理能力や集中力、仕事の成果が大幅に向上することが示されています。早稲田大学の大湾教授の研究チームは2021年に、睡眠改善が経済的なインパクトをもたらし、一人当たり年間約12万円の価値があるという研究論文を発表しました。また、慶応大学の山本教授も2022年5月に、睡眠時間と質を十分に確保している企業ほど、1〜2年後の利益率が高くなるという研究論文を発表しました。さらに、2022年11月には自民党が睡眠時間を確保して労働生産性を向上させるプロジェクトチームを発足し、勤務間インターバル制度の導入を推奨するなど、社会全体で睡眠の重要性に気づき、具体的な施策や制度の構築に取り組んでいます。

睡眠は万病の元であることが明らかに

睡眠不足や質の低下は、身体への影響が痛みや外傷のように直ちに現れるわけではありませんが、労働安全衛生総合研究所の研究論文によれば、慢性的な睡眠不足や質の低下、不規則な勤務リズムが約10年後にさまざまな疾病のリスクとなることが明らかになっています。これらの疾病には心臓病、糖尿病、高血圧、肥満、癌、精神疾患、うつ病、認知症などが含まれており、睡眠の問題はこれら疾病の根本的なリスク要因となっていることが確認されています。

会社の経営陣をはじめ人事部や健康保険組合の方々は、従業員の10年後の未来の人生も預かっているという強い認識が必要だとニューロスペースは考えています。

■参考情報

(1)睡眠シンポジウム2022アーカイブ動画

睡眠シンポジウム2022アーカイブ記事

最新の研究で「睡眠と生産性の関係」が明らかに！ 適切な睡眠を確保し、健康経営・働き方改革につなげる事例やツールを紹介｜働き方改革ならワーク・ライフバランス

work-life-b.co.jp

(2)「勤務間インターバル」導入企業に助成　自民党PT提言へ　睡眠増加で生産性向上

「勤務間インターバル」導入企業に助成　自民党PT提言へ　睡眠増加で生産性向上 - 日本経済新聞

自民党は4日、党本部で「勤務間インターバル推進プロジェクトチーム（PT）」の初会合を開いた。終業から始業まで一定時間の休息を義務づける制度を導入した企業への助成金支給や税制優遇を月内に提言する。睡眠時間を増やして労働生産性の向上につなげる狙いがある。勤務間インターバル制度は欧州連合（EU）が採用し、日本は19年から企業...

www.nikkei.com

(3) Assisting shift workers through sleep and circadian research M Takahashi 著 · 2014